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ベトナム人材って実際どう？働き方・考え方の特徴をわかりやすく解説
ベトナム人材とは、ベトナム国内の拠点や日本国内で日本企業と働くベトナム出身の人材のことで、IT・ソフトウェア開発の分野では特に層が厚いことで知られています。
はじめて海外チームと組むとき、不安になるのは技術力よりも「どういう進め方をする人たちなのか」が見えないことです。仕様を渡したら想像と違うものが返ってきた、という話は実際によく聞きます。
この記事で分かること
・ベトナム人材の働き方によく見られる傾向と、その背景にあるもの
・一緒に働きはじめた会社がつまずきやすい場面
・はじめてのチームでも進めやすくなる具体的な工夫
まず、ベトナムはどんな国か
数字で押さえておくと、働き方の背景が見えやすくなります。
日本のITエンジニア数（各種推計で100万人前後とされます）と比べると半分程度ですが、人口比で見れば厚い層です。そして、その半分以上が20代です。
日本語学習者が世界6位という点もよく挙げられます。
ただし学習者の多くは技能実習や留学の準備段階にある人で、そのままIT現場の日本語力につながるわけではありません。
ベトナム人材の働き方に見られる5つの傾向
以下は「よく指摘される傾向」であり、全員に当てはまる性質ではありません。
あくまで、はじめて組むときの仮説として使ってください。
1. チームの年齢が若い
20代が半数以上を占める市場なので、日本の感覚より若いメンバーがリーダーを務めていることがあります。
30歳前後でプロジェクトマネージャーというのも珍しくありません。
新しい技術への切り替えは速い一方、業務ドメインの知識や大規模障害の経験は蓄積されていないことがあります。
若さは吸収の速さと経験の薄さがセットで来ると考えておくのが実務的です。
2. 学ぶことに時間とお金を使う人が多い
業務外に語学や資格の勉強をしている人がよくいます。
日本語能力試験（JLPT）のN2やN1を、業務と並行して取得する人もいます。
これは向上心の話だけではありません。学んだ分が給与やポジションに反映されやすい市場なので、勉強が合理的な行動になっている面があります。
3. キャリアは転職で作るのが一般的
同じ会社に長く勤めることを前提としない働き方が主流です。
給与やポジションを上げる手段として転職が選ばれやすく、日本の感覚より人の入れ替わりが起きます。
これは仕事への責任感が薄いという意味ではありません。
引き継ぎが発生する前提でチームを設計しているかが、発注側にとっての実務上の論点になります。
属人化した状態で3年走るという前提は、置かないほうが安全です。
4. 生活の軸に家族とテト（旧正月）がある
テト（旧正月）は、ベトナムで最も重要な年中行事です。
旧暦にもとづくため日付は毎年変わり、おおむね1月下旬から2月中旬のあいだに入ります。
政府が定める公式休暇は5日前後ですが、帰省を伴うため実質的にはもっと長く止まります。
前後の週も稼働が落ちると見ておくのが現実的です。
テト前は納品ラッシュ、テト明けは立ち上がりに時間がかかります。
5. 曖昧な指示は、言葉どおりに受け取られる
「いい感じに調整しておいて」「一般的なやり方で」といった指示が、日本のチームと同じようには機能しません。
これは相手の察する力の問題ではなく、共有している前提の量の問題です。
日本国内のチームは、同じ商習慣・同じ品質基準・同じ「言わなくても分かるでしょ」を持っているから省略が成立しています。
その土台がない相手に省略した指示を出せば、言葉に書いてある範囲だけが実行されます。当然のことです。
逆に言えば、書けば伝わるということでもあります。ここは工夫のしがいがある領域です。
関連記事：ベトナムと日本、仕事の進め方の違い
「ベトナム人は〜」で語ることの限界
ここまで傾向を並べてきましたが、実際に組むと、この手の一般化はすぐ崩れます。
・地域差 — 北部のハノイと南部のホーチミンでは、商習慣や仕事のテンポの傾向が違うとよく言われます
・企業文化の差 — 日系企業で長く働いてきた人と、欧米系スタートアップ出身の人では、報告の粒度もスピード感も別物です
・世代差 — 日本と同様、40代と20代で仕事観は異なります
傾向は、初対面のときに持っておく仮説としては役に立ちます。
ただし仮説なので、2週間も一緒に働けば捨てるべきものです。
「ベトナム人だからこうだろう」で判断を続けると、目の前の相手を見なくなってしまいます。
ーつまずきやすい3場面
はじめてベトナムのチームと組んだ会社が困りやすい場面を挙げます。
1. 仕様の解釈がずれたまま進む
「確認します」という返答を日本側が「理解して合意した」と受け取り、実際には「持ち帰って調べます」だった、というずれです。返答の言葉ではなく、成果物の形で早めに確認するしかありません。
2. 問題の共有が遅れる
うまくいっていない状態を報告するタイミングが、日本の「報連相」の感覚より遅くなることがあります。
隠しているというより、報告すべき閾値が共有されていないためです。
「どうなったら即座に連絡してほしいか」を条件で決めておくと変わります。
3.キーパーソンの退職で一気に止まる
日本語で会話できるブリッジ人材に窓口が集中していると、その人が抜けた瞬間に情報が途切れます。
窓口を複数持ち、やりとりをチャットではなくドキュメントに残す設計が効きます。
ーはじめてのチームで効く5つの工夫
1. 完成イメージを画面や現物で渡す
文章で書くより、スクリーンショット、画面遷移図、参考にしてほしい既存プロダクトを見せるほうが速く正確です。
言語の差を最初に飛び越えられます。
2. 「やらなくていいこと」も書く
国内のチームには不要な指示ですが、対象外を明記しておくと、余計な作業と確認の往復が減ります。
3. 判断基準を数字と条件にする
「なるべく早く」を「木曜17時まで」に。「重い不具合」を「ユーザーがデータを失う可能性があるもの」に。
基準が言葉のままだと、それぞれの前提で解釈されます。
4. 週次より短い頻度で現物を見る
2週間分まとめて確認すると、ずれていたときの手戻りも2週間分になります。
細かく見るほうが、結果的に管理工数は減ります。
5. 日本語力を「ある・ない」で見ない
読み書きは問題なくても、口頭のやりとりだけ落ちる人はよくいます。逆もあります。
会議は議事録とセットで運用し、口頭の合意だけで進めないほうが安全です。
オフショアQA（品質保証）の委託先を選ぶときの確認ポイント
QAの工程は、ここまで書いた「前提の共有」がとりわけ効く領域です。同じ画面を見ても、どこまでを不具合とみなすかの線引きは、国や企業文化によって差が出ます。
発注先を検討する際は、次の点を確認しておくと判断しやすくなります。
・テスト観点やテストケースの粒度を、事前にすり合わせる工程があるか
・不具合報告に再現手順・発生環境・期待結果が揃った形式で上がってくるか
・日本のお客様向けの品質基準を意識した運用になっているか
・担当者が入れ替わってもテスト資産が引き継がれる仕組みがあるか
・テト期間を含む年間スケジュールを事前に共有してくれるか
当社では、Web・モバイルアプリのソフトウェアテストや、モバイルゲーム・Nintendo Switch・Steam向けゲームテストを、テスト計画・テスト設計から実施、不具合報告、修正確認まで一気通貫で対応しています。
オフショアで起こりやすい認識のずれや報告不足については、運用ルールの設計段階から対策を組み込んでいます。
まとめ
ベトナム人材の働き方には、若さ、学習意欲の高さ、転職を前提としたキャリア観、家族を軸にした生活リズムといった傾向が見られます。
ただしこれらは背景であって、目の前の一人ひとりを説明するものではありません。
実務を分けるのは、相手の性質を当てにいくことよりも、前提を書き出して共有する手間をかけられるかどうかです。
曖昧な指示が通らないのは、裏を返せば、書けば通るということでもあります。
テスト・QAの体制づくりでお困りのことがあれば、お気軽にご相談ください。
よくある質問（FAQ）
Q. ベトナムのチームと英語でやりとりすることはできますか？
可能な場合が多いですが、メンバー全員の英語力が揃っているとは限りません。
ブリッジ担当は英語または日本語が使えても、実作業者は現地語のみというケースもあります。
どの階層まで直接やりとりするのかを、契約前に確認しておくと想定がずれません。
Q. テト（旧正月）の時期は、どのくらい業務が止まりますか？
公式休暇は5日前後ですが、帰省を伴うため前後の稼働も落ちます。
実務上は10日間ほど余裕として見ておくと安全です。
日程は旧暦にもとづき毎年変わるため、年度のスケジュールを引く段階で現地に確認してください。
Q. 日本語が話せるメンバーがいれば、仕様書は日本語のままで大丈夫ですか？
大丈夫なことも多いですが、仕様書の日本語は口語より難易度が高くなりがちです。
長い一文、主語の省略、二重否定は誤読の原因になります。
図や表を併用し、対象外の範囲も明記しておくと精度が上がります。
Q. ソフトウェアテストだけを部分的に依頼することもできますか？
可能です。テスト実施のみを切り出す形でも、テスト計画・テスト設計から不具合報告、修正確認まで一気通貫でお任せいただく形でも対応しています。
対象範囲や期間によって進め方が変わりますので、まずは現在の状況をお聞かせください。
出典・参考
・ベトナム統計年鑑2025
・TopDev「Vietnam IT Market Report 2024-2025」
・国際交流基金「2024年度海外日本語教育機関調査」
・外務省「海外進出日系企業拠点数調査」2025年調査結果
